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転職に適した時期|第二新卒が求人数・ボーナス・繁忙期から動き出しを決める【2026年版】

木戸 悠介 なぜキャリア? 編集長 公開 2026年9月5日 読了 約18分
転職に適した時期|第二新卒が求人数・ボーナス・繁忙期から動き出しを決める【2026年版】

〜「あと半年待つ」という判断には、必ず理由が必要です〜

転職を考えたとき、多くの人が最初に迷うのが時期です。

賞与をもらってから辞めるべきか。在籍1年を超えてから動くべきか。求人が増える時期はいつか。今の繁忙期を乗り切ってからにすべきか。

これらは全部もっともな検討事項です。ただし、「いつがベストか」を考えているうちに1年が過ぎるのが、第二新卒で最も多いパターンでもあります。

この記事では、時期を待つ価値がある理由と、待つ価値がない理由を分けて整理します。結論から言うと、待つ価値がある理由は3つしかありません。

1. 結論:待つ価値がある理由は3つだけ

① 賞与の支給日が2ヶ月以内にある

賞与は、支給日に在籍していることが条件の会社がほとんどです。数十万円を受け取れるかどうかは、待つ理由として明確に合理的です。ただし「2ヶ月以内」が目安で、半年先の賞与を待つのは割に合いません。

② 在籍が半年未満で、キリのいい区切りが近い

在籍3ヶ月と在籍6ヶ月では、書類の印象がやや変わります。ただし1年を超えているなら、それ以上待つ意味はほぼありません。

③ 資格の試験日が近く、それが応募条件になる職種を狙っている

宅建、簿記2級、LinuCなど、その資格がないと応募できない職種を狙っている場合のみです。「あったほうが有利かも」程度の資格を待つのは、時間の使い方として損です。

この3つに当てはまらない場合、待つ理由は「なんとなく不安だから」である可能性が高いです。その場合、待っても状況は変わりません。

2. 求人が増える時期・減る時期

年間を通じて、中途採用の求人数には明確な波があります。

時期求人動向第二新卒への影響
1〜3月最も多い。4月入社に向けた募集が集中選択肢が最大。競合も最多
4〜5月やや減少。新年度の体制が固まる時期求人は減るが応募者も減る
6〜7月2番目に多い。夏の賞与後の退職に伴う補充10月入社を狙う募集
8月減少。選考が止まりやすい動くなら準備期間に充てる
9〜10月増加。下期のスタートに向けた募集1月入社を狙う募集
11〜12月減少。年内の選考完了を急ぐ動き決まるスピードは速い

ただし、この波を待つ意味は第二新卒にはあまりありません。理由は3つあります。

理由1:求人が多い時期は、応募者も多い。1〜3月は選択肢が増える代わりに、同じ求人に競合が集中します。トータルの通過率で見ると、時期による差は思ったほど大きくありません。

理由2:第二新卒向けの求人は通年で出ている。ポテンシャル採用の枠は、事業計画ではなく人員の欠員に応じて出るため、季節性が比較的小さい領域です。

理由3:転職活動には2〜3ヶ月かかる。「1月から動こう」と決めても、内定が出るのは3月頃です。今動き出せば、その分だけ早く選択肢を持てます。

求人動向を理由に半年待つのは、ほぼ確実に損です。ただし「今すぐ辞めなくてもいい状況で、準備に3ヶ月かけたい」なら、その3ヶ月が求人の増える時期に重なるよう逆算するのは合理的です。

3. 編集長の実体験:私が「あと半年」を却下した話

私が転職を考え始めたのは、社会人2年目の秋でした。実際に動き出したのは、その約2ヶ月後です。

当時考えていたこと

「冬の賞与が12月にある。それを受け取ってから辞めよう。それに、年明けの1〜3月は求人が増えるらしい。だったら1月から動くのが一番いい」

先輩に相談したときに言われたこと

「賞与を待つのは分かる。でも、活動を始めるのと辞めるのは別の話だよ。在職中に応募して、内定が出てから退職日を調整すればいい。賞与を受け取ってから退職届を出せば済む話でしょ」

「そうか……。応募だけ先に始めていいのか」

先輩「むしろそれが普通。辞めてから探すほうがリスクが高い」

これで私は11月から応募を始めました。12月に賞与を受け取り、1月に内定が出て、2月末に退職しました。

もし「1月から動く」と決めていたら、退職は4月以降になっていました。2ヶ月の差です。

ここで学んだことは1つです。「転職活動を始める時期」と「退職する時期」は、切り離して考えられます。賞与も、繁忙期も、在籍年数も、退職日の調整で解決できる問題であって、応募開始を遅らせる理由にはなりません。

選考には平均2〜3ヶ月かかります。この期間があるからこそ、応募を先に始めておくと、退職のタイミングを自分で選べるようになります。

4. 賞与を受け取ってから辞める段取り

賞与を確実に受け取るには、順序が重要です。

ステップ1:就業規則で「支給日在籍要件」を確認する

多くの会社では、「支給日に在籍していること」が条件です。退職届を出していても、支給日に在籍していれば支給されるのが原則です。ただし「退職予定者は減額」という規定がある会社もあるため、就業規則の賞与の項を必ず読んでください。

ステップ2:退職の意思表示は、支給日の後にする

減額規定がある会社の場合、支給日より前に退職の意思を伝えると減額される可能性があります。意思表示は支給日の翌営業日以降が安全です。

ステップ3:転職活動は、支給日と関係なく先に始める

応募・面接は在職中に進められます。内定が出たら、入社日を「賞与支給日+1〜2ヶ月後」で交渉します。「現職の賞与支給と引き継ぎの関係で、入社は◯月◯日を希望します」は、まったく普通の交渉で、これで内定が取り消されることはありません。

段取りタイミング
転職活動の開始今すぐ
内定・入社日の交渉賞与支給日の1〜2ヶ月前
退職の意思表示賞与支給日の翌営業日以降
退職日意思表示から1〜2ヶ月後

この順序だと、賞与を受け取りつつ、待ち時間がほぼゼロになります。

5. 在籍年数と、書類での見え方

在籍期間が短いことを気にする人は多いですが、実際の見え方は次の通りです。

在籍期間書類選考での見え方対策
3ヶ月未満「試用期間で辞めた」と見られやすい理由の説明が必須。転職理由の書き方が最重要
3〜6ヶ月短いが、理由次第で通る具体的な理由+次で何をしたいかをセットで
6ヶ月〜1年第二新卒として普通の範囲特別な対策は不要
1〜2年第二新卒の中心層。最も通りやすいここで待つ意味はない
2〜3年ポテンシャル採用の上限が近づく早めに動くほうが有利

注目すべきは、1年を超えたら待つ意味がほとんどないことです。「2年勤めてから」と考える人は多いですが、1年6ヶ月と2年で書類の印象はほぼ変わりません。むしろ第二新卒枠は年齢の上限があるため、待つほど枠が狭くなります。

在籍6ヶ月未満で動く場合も、不可能ではありません。ただし、転職理由の説明に労力を割く必要があります。「入社前に聞いていた業務内容と実際が大きく異なり、確認したうえで変更が難しいと分かったため」のように、事実として検証可能な形で書けるかどうかが分かれ目です。

6. 待たないほうがいい5つの状況

次の状況にあてはまる場合、時期を待つ判断は逆効果です。

状況なぜ待たないほうがいいか
長時間労働が常態化している準備の時間が取れず、活動がさらに遅れる
27歳が近い第二新卒枠の適用範囲を外れていく
会社の業績が明確に悪化している退職者が増えると引き継ぎ負担が増え、辞めにくくなる
すでに1年以上迷っている待っても状況は変わらない。判断材料が増えない
現職で学べることがなくなっている在籍期間だけが伸び、経験は増えない

3番目は見落とされがちです。業績が悪化している会社では、人が抜けるほど残った人の負担が増え、引き継ぎの調整が難しくなります。「今辞めると迷惑がかかる」という状況は、時間が経つほど強まる傾向があります。

5番目も重要です。在籍期間が長いこと自体は評価されません。評価されるのはその期間に何を経験したかです。同じ業務の繰り返しになっているなら、在籍を伸ばしても書類は強くなりません。

7. 面接で追撃される3つの質問

Q1.「なぜ今のタイミングで転職を考えたのですか」

必ず聞かれます。「求人が多い時期だから」は答えになりません。「◯◯の業務を1年担当し、一通りの流れを経験できたところで、次に△△の経験を積みたいと考えました」のように、現職での区切りと、次の目的をセットで答えてください。

Q2.「賞与をもらってから辞めるのですか」

在職中の応募では、入社希望日の話の流れで聞かれることがあります。正直に答えて問題ありません。「はい、12月の賞与支給後に退職の意思を伝える予定です」で構いません。これを不誠実と見る採用担当はほぼいません。むしろ段取りを考えている人だと受け取られます。

Q3.「いつから入社できますか」

在職中なら「内定をいただいてから1〜2ヶ月」が標準です。「すぐにでも」と答えると、引き継ぎを軽視する人だと見られる場合があります。逆に「3ヶ月以上かかります」だと、採用側の充足時期と合わないことがあります。1〜2ヶ月が最も収まりのよい回答です。

8. 在職中と退職後、どちらで活動するか

在職中に活動退職後に活動
経済的な安定○ 収入が続く× 収入が途切れる
面接日程の調整△ 有給や時間休が必要○ 自由に組める
交渉力○ 焦らず断れる△ 決めなければという圧がかかる
空白期間○ 発生しない△ 長引くと説明が必要になる
準備時間△ 限られる○ 十分に取れる

結論として、在職中の活動を強く推奨します。理由は「交渉力」の行です。収入が続いている状態だと、条件が合わない内定を断れます。退職後だと、断る判断が難しくなります。

ただし例外があります。長時間労働で準備の時間がまったく取れない場合、在職中の活動は現実的に進みません。この場合は、①先に部署異動や業務調整を試す、②それが無理なら退職を先行させて3ヶ月以内に決める、という順で判断してください。退職を先行させる場合、失業給付の手続きと、生活費3〜6ヶ月分の確保を先に済ませておくのが前提です。

9. よくある質問

賞与をもらってすぐ辞めるのは、非常識ですか?

賞与は過去の労働に対する対価なので、受け取ってから退職することに問題はありません。法的にも、慣行としても普通のことです。ただし、支給日の直後に退職届を出すと印象面での摩擦が生じることはあるため、支給から1〜2週間置いてから伝えると、実務上は摩擦が少なくなります。

繁忙期を避けたほうがいいですか?

引き継ぎのしやすさという意味では、繁忙期を外すほうがスムーズです。ただし「繁忙期を避ける」を理由に活動開始を遅らせる必要はありません。応募は今から始め、退職日を繁忙期の後に設定すれば両立します。

4月入社を狙うなら、いつから動けばいいですか?

10〜11月には応募を始めてください。選考に2〜3ヶ月、内定後の退職手続きに1〜2ヶ月かかるためです。1月から動き出すと、4月入社は現実的に厳しく、5〜6月入社になります。

転職活動にどのくらいかかりますか?

第二新卒の場合、応募開始から内定まで平均2〜3ヶ月です。書類選考に1〜2週間、面接が2〜3回で3〜4週間、内定後の調整に1〜2週間。並行して10社前後に応募するのが標準的な進め方です。1社ずつ進めると半年以上かかります。

在籍1年未満ですが、待つべきですか?

6ヶ月を超えているなら、待つ意味は小さいです。3ヶ月未満なら、転職理由の説明が難しくなるため、可能なら6ヶ月まで在籍したほうが書類は通りやすくなります。ただし、心身に負担がかかっている状況なら、期間より優先すべきことがあります。

年末年始やお盆は、選考が止まりますか?

止まります。12月下旬〜1月上旬、8月中旬は、選考のスピードが明確に落ちます。この期間に応募が重なると、返信待ちが2週間以上になることがあります。ただし応募自体は受け付けているので、この時期に書類を出しておいて、明けてから選考が進むという形は普通です。

有給消化はいつすればいいですか?

退職日を確定させてから、最終出社日と退職日の間に充てるのが一般的です。引き継ぎの完了予定日を先に決めて、そこから逆算して有給日数を配置します。次の入社日は「退職日の翌日以降」で設定できるため、有給消化中に入社日を迎えないよう注意してください。

転職を考えていることを、いつ会社に伝えるべきですか?

内定を得てからです。それより前に伝えると、引き止めや業務配分の変更が起き、活動に支障が出る場合があります。就業規則上は「退職日の1ヶ月前まで」としている会社が多いですが、実務上は1.5〜2ヶ月前に伝えると引き継ぎに余裕ができます。

10. まとめ:今夜やる3つのこと

時期の判断は、「いつ動くか」ではなく「何を待つのか」を明確にすることで解けます。待つ対象が具体的でないなら、それは待ちではなく先送りです。

今夜やること

① 自分が待とうとしている理由を1行で書く(「賞与」「資格試験」「在籍6ヶ月」など具体的に)

② その理由が第1章の3つに当てはまるか確認する(当てはまらなければ、待つ理由がない)

③ 就業規則を開き、賞与の支給日在籍要件と、退職の申出期限を確認する

③は5分で終わりますが、退職のスケジュール全体がこれで決まります。賞与の支給日と、退職の申出期限。この2つの日付が分かれば、逆算で「いつ応募を始めるべきか」が自動的に出ます。

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この記事を書いた人

木戸 悠介(きど ゆうすけ)/なぜキャリア?運営者。

23歳で上場企業子会社に新卒入社し、飲食・宿泊・レジャー領域のメディア広告営業を担当。25歳で第二新卒として障がい福祉領域のSaaS企業へ転職し、営業から営業企画へ職種を変えた経験を持つ。2ヶ月で10社に応募し2社から内定。現在は自分の会社を経営している。