年間休日日数の読み方｜105日と125日で何が違うのか【2026年版】

求人票の「年間休日105日」と「年間休日125日」。数字だけ見ると20日の差ですが、これは1か月分以上の休みの差です。それでも、この欄を細かく見ずに応募している人は少なくありません。

理由の一つは、105日が何を意味するのか分からないことです。土日は休めるのか、祝日はどうなるのか、有給は含まれるのか。ここを整理しないと、入社してから「思っていたのと違う」が起きます。

この記事では、日数ごとの内訳を計算で示して、求人票のどこを見れば実態が分かるかを整理します。

1. 結論：3つの数字で判断する

数字1、年間休日日数そのもの。105日か、120日か、125日か。この数字が休みの総量です。

数字2、土日祝の合計日数との差。年によって変わりますが、土日と祝日を全部合わせると年間120日前後になります。ここからどれだけ引かれているかを見ます。

数字3、有給休暇が含まれているかどうか。年間休日には通常、有給は含まれません。含めて表記している求人があれば、実質はもっと少ないことになります。

この3つを見るだけで、「土日祝休みなのか」「月に何回土曜出勤があるのか」がほぼ計算できます。

2. 日数ごとの内訳を計算する

年間の土曜と日曜を合わせると、おおむね104日前後です。ここに祝日が約16日加わります。

105日と120日の差は15日です。1年で15日、つまり3週間分の差になります。10年働けば150日、およそ半年分の差です。

判断の基準になるのは120日です。これが「土日祝が休み」の目安になります。120日を下回る場合、どこかで出勤があると考えてください。

3. 編集長の実体験：105日の意味が分からず入社した同期

新卒で入った会社の同期に、転職して条件が下がった人がいました。

同期「年収は30万上がったんだけど、休みが減った」

私「求人票、何日って書いてあった？」

同期「105日。前の会社は123日だった」

私「18日違うね。月1日半」

同期「見てたんだけど、意味が分かってなかった。土日は休めるんだと思ってて。実際は隔週で土曜出勤だった」

数字は見ていたが、換算していなかったケースです。

年収が30万円上がって休みが18日減った場合、休日1日あたりの単価に換算すると、その判断が正しかったかどうかが見えます。この同期の場合、1日あたり約1万7千円。感じ方は人によりますが、少なくとも「年収が上がった」だけでは判断が不十分だったのは確かです。

その後、その方は年間休日を最優先条件にして再度転職しました。1回目の転職で、自分にとって休日が重要だと分かったという言い方をしていました。

4. 「完全週休2日制」と「週休2日制」の違い

求人票でもう一つ混同されやすいのがここです。

「週休2日制」は毎週2日休めるという意味ではありません。ここが最大の誤解ポイントです。

見分け方は簡単で、年間休日日数と突き合わせることです。

• 「完全週休2日制」で年間休日105日 → 祝日がほぼ出勤
• 「週休2日制」で年間休日105日 → 土曜出勤が月1〜2回
• 「完全週休2日制（土日祝）」で年間休日120日 → 表記どおり

表記と日数が合わない求人は、面接で確認してください。「完全週休2日制」と書きながら年間休日95日、といった求人はまれにあります。

5. 年間休日に含まれないもの

年間休日日数には、通常は次のものが含まれません。

3行目は確認が必要です。「年間休日120日＋夏季休暇5日＋年末年始6日」と書かれていれば、実質131日です。一方、「年間休日120日（夏季・年末年始含む）」なら120日です。同じ120日という数字でも、実態が11日違います。

有給の消化率も併せて聞いてください。年間休日が120日でも、有給が取れない会社と、平均12日消化している会社では、実際の休みが12日違います。

なお、年次有給休暇の付与日数や取得のルールについては法令で定めがあります。個別の運用に疑問がある場合は、勤務先の就業規則を確認のうえ、労働局の相談窓口など専門機関にご確認ください。

6. 求人票のどこを見るか

年間休日に関連して、求人票で見る箇所を順に挙げます。

1つめ、休日・休暇欄の年間休日日数。ここが起点です。記載がない求人は、面接で必ず確認してください。

2つめ、週休の表記。完全週休2日制か、週休2日制か、シフト制か。第4章の表と突き合わせます。

3つめ、休日の曜日。土日固定か、シフトか、業界特有の休み（水曜など）か。

4つめ、特別休暇の記載。夏季・年末年始が年間休日に含まれるかどうか。

5つめ、勤務時間と残業。年間休日が多くても、1日の労働時間が長ければ総労働時間は変わりません。所定労働時間（7時間45分／8時間など）も確認してください。

業界別の年間休日の目安

同じ日数でも、業界の中で見ると位置づけが変わります。一般的な傾向を整理します。

業界を変える転職では、この差が入社後の生活を大きく変えます。小売からメーカーに移れば15日前後増え、逆なら同じだけ減ります。

同じ業界内で比べるほうが判断しやすいのも事実です。応募候補が同業なら、その中で多いか少ないかを見てください。業界の平均から10日以上少ない会社は、理由を面接で確認する価値があります。

なお、上の数値は一般的な傾向であり、個々の企業によって大きく異なります。応募先の求人票の記載を必ず確認してください。

7. 面接で聞く3つの質問

Q1「年間休日に夏季休暇と年末年始は含まれますか」

第5章の論点そのままです。数字の実態が分かります。

Q2「有給休暇の平均取得日数を教えてください」

聞き方：「入社後の働き方をイメージしたいのですが、有給の平均取得日数はどのくらいでしょうか」

制度としての付与日数ではなく、実際の取得日数を聞くのがポイントです。答えられない会社は、把握していないか、低いかのどちらかです。

Q3「休日に業務の連絡が来ることはありますか」

聞き方：「担当を持つと、休日にお客様から連絡が入ることはありますか。その場合の対応の仕方を教えてください」

年間休日が多くても、休日に連絡対応が発生する職種はあります。営業職や保守運用の職種では、ここを確認しておく価値があります。

この3問はいずれも労働条件の確認なので、聞いて印象が悪くなることはありません。むしろ、入社後のイメージを具体的に持とうとしている姿勢として受け取られます。

8. 年収と休日を換算して比べる

内定が複数出た場合や、条件を比べたい場合の考え方です。

計算の手順

1. 年収を、年間の労働日数で割る
2. 労働日数＝365日−年間休日日数
3. 1日あたりの金額を比べる

例を挙げます。

年収では30万円の差があるのに、1日あたりではほぼ同じという結果になります。

この計算は判断の材料であって、答えではありません。休みが多いほうがいい人と、収入が高いほうがいい人がいます。ただ、換算せずに年収だけで比べると、実質的な差を見誤ります。

第3章の同期のケースも、この計算をしていれば判断が変わったかもしれません。

9. よくある質問

年間休日105日は少ないですか

週休2日に届くかどうかの境目です。土日祝休みを希望する場合は少ないと感じるはずです。業界によっては標準的な水準の場合もあります。

年間休日の記載がない求人はどうしますか

面接で必ず確認してください。記載がないこと自体は珍しくありませんが、確認せずに入社するのは避けてください。

年間休日が多いのに残業が多い会社はありますか

あります。休日数と残業時間は別の指標です。両方を確認してください。

有給は年間休日に含めていいですか

一般的には含めません。含めて表記している求人があれば、実態はその分少ないことになります。

「年間休日120日以上」の「以上」は何ですか

会社や部署によって差がある場合の表記です。自分が配属される部署の実際の日数を確認してください。

シフト制だと年間休日は少なくなりますか

必ずしもそうではありません。4週8休なら年間104日相当ですが、それに加えて別途休日を設けている会社もあります。日数で確認してください。

業界によって年間休日の平均は違いますか

違います。メーカーや金融は多め、小売・飲食・宿泊は少なめの傾向があります。同業他社と比べるのが判断しやすい方法です。

入社後に年間休日が減ることはありますか

就業規則の変更を伴う話なので、簡単には起きません。ただし部署異動で勤務形態が変わる可能性はあります。

10. まとめ：次の応募でやる3つのこと

年間休日は数字を見るだけでなく、換算して初めて意味が分かる項目です。

1つめ、応募候補の求人の年間休日日数を書き出して並べる。5社分をメモに並べるだけで、自分がどの水準の会社を見ているかが分かります。所要10分。

2つめ、週休の表記と日数を突き合わせる。「完全週休2日制」なのに120日を大きく下回る求人は、祝日出勤があります。第4章の表を使ってください。所要10分。

3つめ、第8章の計算で1日あたりの金額を出す。年収÷（365−年間休日）。2社分やってみると、年収だけで比べていたときと印象が変わります。所要5分。

年間休日は入社後に変えられない条件です。応募前の15分で確認できます。

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この記事を書いた人

木戸 悠介（きど ゆうすけ）／なぜキャリア？運営者。

23歳で上場企業子会社に新卒入社し、飲食・宿泊・レジャー領域のメディア広告営業を担当。25歳で第二新卒として障がい福祉領域のSaaS企業へ転職し、営業から営業企画へ職種を変えた経験を持つ。2ヶ月で10社に応募し2社から内定。現在は自分の会社を経営している。